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2-6 測定可能な振動と聴感評価

スピーカーやオーディオラックの振動対策について調べていると、「振動が減れば音質は必ず向上する」「振動計で数値が改善したので音も良くなった」といった説明を目にすることがあります。しかし、工学的には振動が小さくなったという事実と、音質が改善したという評価は同じではありません。

本章では、振動をどのように測定し、その結果をどのように聴感評価と結び付けて考えるべきかを解説します。

なぜ測定結果だけでは音質を判断できないのか

加速度センサーやレーザー振動計を用いると、キャビネットやスタンド、床などの振動を定量的に測定できます。測定結果は加速度(m/s²)、速度(mm/s)、変位(μm)などの物理量として表され、周波数ごとの振動スペクトルも取得できます。Bies Hansen 2017 Fahy 2000

しかし、振動量が減少したことだけでは、その変化が実際に可聴であるかどうかは判断できません。

理由は、音として知覚されるまでには次のような複数の段階が存在するためです。

  1. 機械振動が発生する。
  2. 構造物へ振動が伝達される。
  3. 振動面から空気中へ音が放射される。
  4. 放射音がリスニング位置へ到達する。
  5. 人間の聴覚がその変化を知覚する。

この一連の経路のどこかで振動エネルギーが十分に減衰すれば、測定上は振動の差が存在していても、聴感上は差として認識されない場合があります。Toole 2018

つまり、測定可能であることと、可聴であることは別の問題です。

振動測定と聴感評価は相補的に用いる

オーディオシステムを評価する際は、振動測定と聴感評価を対立するものとして考えるべきではありません。

振動測定は、「どこが、どの周波数で、どの程度振動しているのか」を客観的に示します。一方、聴感評価は、その振動が実際の再生音へどの程度影響しているかを確認する役割を担います。

例えば、防振材を変更した結果、キャビネット側板の200 Hz付近の振動が数 dB低下したとしても、その変化が放射音に十分反映されなければ、聴感上の差はほとんど認識できない可能性があります。逆に、小さな振動変化であっても、共振周波数や耳の感度が高い帯域では知覚される場合があります。Moore 2024 Toole 2018

そのため、工学的な評価では、次のような流れで検証することが重要です。

  1. 振動を測定する。
  2. 音響特性の変化を測定する。
  3. 条件を統一した聴感評価を実施する。
  4. それぞれの結果に相関があるかを検証する。

このように複数の観測結果を組み合わせることで、振動対策の有効性をより客観的に判断できます。

聴感評価では条件管理が重要になる

聴感評価は人間が行うため、評価条件の影響を受けやすいという特徴があります。ITU-R BS.1116-3

例えば、比較時に再生レベルが一致していない場合、人間はわずかに大きい音を「音質が良い」と感じる傾向があります。また、防振材を交換したことを評価者が知っていると、期待や先入観によって判断が変化する可能性もあります。Clark 1982

そのため、振動対策を評価する場合は、少なくとも次の条件を統一することが望まれます。

  • 再生レベルを一致させる。
  • スピーカー位置を固定する。
  • 再生プログラムを統一する。
  • 評価順序をランダム化する。
  • 可能であればブラインド比較を行う。

このような条件管理を行うことで、期待効果や心理的バイアスの影響を低減できます。

エンジニアリングノート

振動計のグラフが改善したことだけを根拠に「音質も改善した」と結論付けることはできません。同様に、「音が良くなった気がする」という印象だけで防振対策の効果を断定することも避けるべきです。

本シリーズでは、測定によって現象を観測し、聴感評価によって可聴性を検証し、その両者の対応関係を確認するという工学的アプローチを採用します。


まとめ

振動は加速度や速度、変位などの物理量として客観的に測定できます。しかし、その振動が実際に音質へ影響するかどうかは、放射音や人間の聴覚を含めたシステム全体で評価しなければ判断できません。

したがって、振動対策の有効性を検証するには、振動測定、音響測定、適切に条件管理された聴感評価を組み合わせることが重要です。


参考文献